【転職するべき?】会社・企業の将来性に疑問や不安を感じた時の対処方法4選。やばい会社・潰れそうな会社の見分け方とは?

就職・転職
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いつもお世話になっております。
うまづら社長です。

現在勤めている会社の将来性に疑問や不安を感じたことはあるでしょうか?

  • 業界全体に将来性がない
  • 会社自体に将来性がない
  • 何年たっても給料があがらない
  • このまま会社にいてもキャリアアップが望めない

など日々悩んでいる方も多いのではないでしょうか?

企業の将来性に疑問を感じるのはポジティブな思考です。 楽観的に考えてそのまま会社にしがみついている方がかなり危険です。

私のいるIT・WEB業界でも10年どころか1年も持たずに消えていく会社がほとんどです。

経済や産業、会社は常に栄枯盛衰を繰り返して回っています。常に成長し続ける産業や会社は数十年のスパンでみるとほとんどありません。

平成日本の失われた30年を最も象徴する表がこちらです。

かって日本企業は世界の時価総額ランキングを独占していました。しかし、平成の30年間でGAFA(ガーファ)と呼ばれるアメリカのテック企業などにあっさりとその座を明け渡してしまいました。

GAFAとは、Google(Alphabet)、Amazon 、Facebook 、Appleというアメリカの巨大企業の総称ですが、彼らとて盤石ではありません。中国を代表する巨大企業、Baidu(百度、バイドゥ)、Alibaba(阿里巴巴集団、アリババ)、Tencent(騰訊、テンセント)、Huawei(華為技術、ファーウェイ)などにひっくり返される日がくるかもしれません。ちなみにこれらの中国巨大企業は総称してBATH(バス)と呼ばれています。

あるいは、名も知らぬ企業やまだ生まれてない新興企業が数十年後には世界の時価総額ランキングを独占しているかもしれません。

話が大きくなってしまいましたが、日本では、新聞を代表とする出版社や印刷業界、百貨店やデパート業界、パチンコ業界などの例があります。いわゆる斜陽産業と呼ばれているこれらの業種もかっては隆盛を誇り、人気の就職先となっていたこともあります。

世の中のニーズにあわせられず変化できない業種や会社は死ぬ確率が非常に高いです。

潰れそうな会社が奇跡の復活を遂げたというニュースやドキュメンタリーなどがサクセスストーリーとして紹介されます。あれは、そういう会社が希少だから取り上げられているのであって、基本的に多くの会社は復活することができずに潰れるか縮小していきます。

この記事では、IT系の会社を15年以上経営し、多くの会社の浮き沈みを間近で見てきたうまづらが、下記の内容を解説していきたいと思います。

  • 会社・企業の将来性に疑問や不安を感じた時の対処方法
  • 将来性のないやばい会社の見分け方
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会社・企業の将来性に疑問や不安を感じた時の対処方法

結論から先に言います。会社・企業の将来性に疑問や不安を感じているのであれば、すぐにでも転職するべきです。

  1. 成長産業や成長企業に転職する
  2. 同じ業界の中で成長企業に転職する
  3. 違う分野のスキルを勉強しておく
  4. どのスパンで将来性がないのか考えてみる

成長産業や成長企業に転職する

企業の将来性に疑問や不安を感じた場合の対処方法で、最も効果的な回答は非常にシンプルです。

それは、

「成長産業・成長企業に転職する」

です。

産業や業界自体に将来性がない場合、いち早くその業界から抜け出して、今後の成長が見込める成長産業や成長企業に転職することです。

オワコンになった業界にいつまでも執着する意味はほとんどありません。

成長産業

  • ネット広告
  • サブスクリプション
  • AI(人工知能)
  • 自動運転システム
  • FinTech(フィンテック)
  • IoT
  • スマートハウス
  • ブロックチェーン技術
  • シェアリングエコノミー
  • ロボティクス
  • 医療システム
  • 介護
  • エネルギー
  • エンタメ
  • 住宅リフォーム
  • 設備業務

斜陽産業

  • 印刷
  • 新聞
  • 出版
  • 音楽
  • パチンコ・パチスロ
  • 造船
  • 農業
  • 水産業・漁業
  • 百貨店・デパート
  • アパレル
  • 銀行
  • 保険・金融
  • 電機メーカー
  • カメラメーカー
  • 家電量販店

同じ業界の中で成長企業に転職する

業界や産業自体は伸びていて、会社自体に将来性がない場合は、同じ業界の中で成長している企業に転職すればいいと思います。

こちらはまったくの異業種に転職するのに比べてスイッチングコスト少なくすむのが利点です。

また、斜陽産業の中にも成長企業は存在します。

最新技術やIT技術をいち早く取り入れたり、ノウハウや研究成果を他の分野に有効活用しているような会社です。

違う分野のスキルを勉強しておく

将来性のない業界や会社に在籍している限り、あなた自身のスキルアップを望むのは難しい話です。

このような会社は新規事業などに積極的に進出することが少なく、人間関係も固定化しやすいので業務が単調になります。ルーティンワークをいくらこなして言ってもスキルアップは望めません。

潰しの効く違う分野のスキルを習得しておくことが望ましいです。

個人的なオススメは、やはりプログラミングです。独学でも可能ですが、最近は短期集中で業務レベルまで引き上げてくれるプログラミングスクールもあります。

転職できなければ、授業料を全額返金してもらえる転職保証制度付きのプログラミングスクールもあります。無料説明会や無料体験レッスンなどが用意されているので、話を聞くだけでも損はないはずです。

どのスパンで将来性がないのか考えてみる

最後は、やや消極的な提案になりますが、今の業界・会社が将来性がないとして、その期間がどこまでかを考えてみることです。

その業界や会社は、数年後になくなるのか数十年後になくなるのかです。

たとえば斜陽産業と言われる出版社や新聞社ですが、都心の一等地に多くの不動産を持っており、本業よりこちらの不動産収入で稼いでいます。

これらの会社は正直数年後になくなっているとは思えません。無理な投資などをしなければ数十年後も生き残っているでしょう。

それならば、自分が勤めている間は潰れることがないのでそのまま居座るのもありです。

緩やかに衰退していくような産業や会社は、その下降線がデットラインより上にあり、デットラインにタッチする時期が、自分が勤めている間にこないと判断できていれば留まるのも個人的にはありだと思います。

沈みそうな船が、自分が生きている間に沈まなければ船にいても他の船に移っても陸にあがっても大差ないという判断です。

これは、ある斜陽産業のご年配の方と話をした時に言っていたことです。

「とにかく余計な事はしない。自分が定年までは問題なく逃げ切れる」

若い方からすると老害この上ない発言ですが、実際に逃げ切れそうなんで、この判断はある意味では正しかったようです。

日本経済・業界全体で考えると完全に間違っているかもしれませんが、過去の遺産で変化や適応を拒絶しても生き残ることがあるという話です。

ちなみに会社の将来性がないという意味が、会社の資金繰りにまつわる意味であれば、速攻で逃げ出して転職なり独立なりの行動にうつすのがマストなのは言うまでもありません。

将来性のないやばい会社の見分け方

私の経験に基づく将来性のない会社の見分け方をまとめてみました。この中にあてはまるものが複数ある場合は、転職を検討してみてはいかがでしょう。

会社の資産が少ないまたは減少傾向にある

あたりまえの話ですね。会社の資産が全てなくったらその会社は死にます。

現預金、株式、土地や自社ビルなど会社は資産を持っています。これに対して銀行などから借りているお金や商品の仕入れなどの未払金など返済義務のあるものを負債と呼びます。

資産の総額よりも負債総額を大きい場合を債務超過と言い、会社が倒産する要因となります。

債務超過とまでは行かなくても慢性的に資産が少ない状態が続ていいる会社は倒産する確率が高く将来性があるとは言えません。

会社の主力事業に法的規制などが入る

会社の売上の大半を占める主力事業に法的規制などが入った場合も注意が必要です。

例えば、ソーシャルゲーム事業をメインとしている会社に、ある時、ゲーム内のガチャ課金は一人あたり100円までといった法的規制が入ったらどうなるでしょう?EC事業を手掛けている会社の商品がネットの販売を禁止されたら?

ビジネスの中で、法的規制が入ることはいくらでもあります。

たとえば、ひと昔前に急成長を誇った消費者金融などもそうです。ビジネスのやり方はさておき、グレーゾーン金利での貸し付けが違法となり、業界全体が打撃を受けました。

法規制は日本国内だけの問題ではありません。

最近の例だと、2019年1月に中国で施行された電子商取引法(通称:新EC法)があります。海外で購入した商品を中国国内に持ち込み、ECプラットフォームなどで販売する場合に政府への登録、納税を義務化するこの法律の影響により、売上が大幅に減少した日本メーカーは数多くあります。

会社の主力事業が大きなルールチェンジに巻き込まれている

会社の主力事業が大きなルールチェンジに巻き込まれる場合もあります。

Amazonの影響により、出版社・書店、百貨店・スーパー、コンテンツ事業会社などが売上を落としたり、日本のガラケーがiPhoneやAndroidのスマホにとって代わられたり、ネットでのデジタル配信でCDが売れなくなったなどがその例です。

特に近年、GAFAなどの巨大グローバル企業があらゆる業種に進出して、既存の業界ルールをぶち壊しています。彼らプラットフォーマーは、原則自分達のルールを押し付けてくるため変化に対応できてない会社はひとたまりもありません。

社員の数が減少している

企業は原則として、成長にともなって社員数が増えていくものです。無理な採用によって急激に人員を増やすのは論外ですが、成長企業は人を採用していかないと回っていきません。

数年単位でみて社員数が増えていない

社員数がまったく変わらない場合はどうでしょう?

こちらも危険な兆候があります。

5年・10年単位で社員数が増えてない会社やメンバーが一定の会社は成長が止まっている証拠です。

既存事業の売上が下がっているのに何もしない

どんなビジネスにも流行り廃りがあります。ルールチェンジや法的規制など外的要因にも影響をうけます。

一つに事業が同じことを繰り返して常に右肩上がりに成長することは稀です。

ある事業が右肩上がりに成長し続けているのは、大小の様々な変化に対応して適応してきたからに他なりません。

現状維持は長い目でみれば後退と同じです。

特に既存の事業の売上が下がっている中で、何もしないという会社は将来性がないと言えるでしょう。

過去の成功体験に固執している

これも長い間、会社を経験しているとあるあるです。

経営者にとって、過去の成功体験は強烈です。

特に何もないところから、自身の才覚で得た成功体験はなかなか捨て去ることができません。

特にやばいと思うのは、新規事業などに対しても同じやり方でアプローチしようとしてしまうことです。過去の成功体験は、ノウハウとして残りますが、時代の変化に対して無力な部分もあります。

逆に過去の成功体験に引きずられない、またはあっさり捨て去ることができる企業は将来性があると判断できます。

優秀な人材から辞めていく

これもあるあるです。

優秀な人は、物事を広い視野で見ています。目先の売上や利益に追われることなく動けますし、業界での自身の会社のポジションも把握しています。一定の成果も出しているでしょう。

それでも辞めていくと言うことは、会社の業績が思わしくない、会社の評価に不満がある、キャリアアップが望めそうにないなど、会社の将来性に見切りをつけている可能性が非常に高いです。

また、多くは競合他社に転職していく場合が多いので会社の競争力という点でも危ういと言えます。

まとめ

会社の将来性に疑問や不安を感じた時の対処法はこちら。

  1. 成長産業や成長企業に転職する
  2. 同じ業界の中で成長企業に転職する
  3. 違う分野のスキルを勉強しておく
  4. どのスパンで将来性がないのか考えてみる

将来性のない会社や業界にいるのであれば、基本は転職をオススメします。

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